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妻の浮気相手と妻に対しての合法的な制裁まとめ

妻の浮気相手と妻に対しての合法的な制裁まとめ

~いざという時の備えに~浮気調査コラム

妻の浮気相手と妻に対しての合法的な制裁まとめ
294h
 
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一度妻の浮気を疑い始めると、あの日作ってくれた手料理も、あの日笑い合った思い出も、あの日の夜のことも、全てが嘘のように思えてなりません。裏切られたショックはやがて怒りに変わり、そして「何とかして制裁をしたい」と思うようになっても、人間心理として仕方のないことなのかもしれません。しかし、暴力に走ってしまってはいけません。

あくまでも合法的な制裁は、決定的な証拠を入手して慰謝料を取ることに他ならないのです。今回の記事ではそんな「夫から妻に対して行う制裁」をテーマに執筆していきたいと思います。
 

 

 
 
 

浮気した妻に対して行える合法的な制裁は慰謝料請求



愛する妻が浮気したら…?辛く、苦しく、激しい虚無感に襲われ、何もかもが投げやりにしまっても仕方のことなのかもしれません。このページを見ているあなたは「何とかして妻に制裁を与えたい」という気持ちが少なからずあるでしょう。しかし気持ちに任せてアクションを起こす前に、どうか冷静になって以下をお読みください。
 

浮気された側からは慰謝料請求が行える

本当に妻に浮気をされていた場合、浮気をされた側には制裁を与える権利が与えられています。とは言え、もちろん殴ったり蹴ったりという行為は認められておりません。妻に対して行えるのはあくまでも合法的な制裁になります。この合法的な制裁とは、慰謝料請求のことです。妻の浮気の決定的な証拠がある場合、夫は離婚する、しないに限らず慰謝料を請求することが可能になります。
 

浮気は罪になる

法律上、既婚者である妻が浮気をすることは”罪”にあたります。しかし罪というくらいですから、この定義もしっかりと法律で定められています。具体的には、妻に対して慰謝料請求が行えるのは、妻が浮気相手と体の関係にあった場合のみとなり、この事実ありきで慰謝料請求が認められることになるので、前述したとおり浮気の証拠は裁判所への提出が必須になるというわけです。(証拠に関する詳細は「妻への制裁を決意したらまず行うべきは証拠の入手」の項目で解説していきます。)
 
また、妻の浮気は法律用語では「不貞行為」と呼ばれます。
 
参考
▶「不貞行為とは|法律で定める不貞行為の定義と浮気との違い
 

妻へ請求できる慰謝料の相場

慰謝料の金額には決まりがありません。請求する側とされる側双方が納得すれば、それが請求額になります。とはいえ、大体の相場や慰謝料の金額を左右する点などはきちんと把握しておきたいところです。以下に詳細をまとめていきましょう。
 

浮気が原因だが離婚はしなかった場合の相場は50~100万円

離婚も別居もせず、夫婦関係を継続する場合でも、不貞行為を知ってから3年以内であれば慰謝料を請求することは出来ます。
 

浮気が原因で離婚した場合の相場は200万前後

離婚裁判での過去の事例を見ると、不貞行為や暴力行為などの有責行為が明確になっている場合で、300~500万離婚を継続し難い重大な事由の場合で50~200万円が相場と言えます。これらを安いと取るか高いと取るかは個人差がありますが、当事者同士の話し合いによって出される金額は、これよりも低くなる傾向があります。
 
また、話し合いでは、問題の早期解決や精神的損害などを考慮して金額が決まることが多く、そのため離婚が決まっていなくても離婚した場合と同様の慰謝料で和解に至るケースもあります。
 

慰謝料の金額を左右する要素

慰謝料の金額や査定基準は明確ではないので、不貞行為の証拠や自身が受けた苦痛の程度や期間を中心に、相手の責任や悪意、離婚理由の大きさなど、様々な要素を金額に換算して出すことになります。
 
≪慰謝料の金額を左右する要素一覧≫
・責任の大きさ
・苦痛の程度、期間、回数
・結婚期間
・子供の有無
・有権者の社会的地位
・有権者の悪意
・有権者の性別と年齢
・有権者の経済状況と支払い能力
 

慰謝料が増額するケース

・浮気相手が自身の家庭を壊すつもりで意図的に浮気した
・長年に渡り浮気が行われていた
・浮気行為が明らかであるにも関わらず否認を続けた
・以前にもう浮気はしないと約束しつつも再度浮気をした
・浮気相手との間に子供が出来た
・妻の浮気が原因でうつ病など精神的な病にかかった
・夫婦間には子供がいるのに浮気をした
・妻が高額な収入や資産を所持していた
 

慰謝料が減額するケース

・既に離婚前から仲が険悪だった
・浮気をしたことにより社会的な制裁を既に受けていた
・浮気を認め真摯に謝罪を行っていた
・根本的には自分が原因で妻に浮気をさせてしまった
 

妻への慰謝料請求方法

話し合い以外で請求する場合

「精神的な苦痛を受けた事実」「不貞行為となる証拠」「請求する慰謝料の希望額」等を記述し、その文面が証拠として残る手紙やメールを用いて請求しましょう。これに対して返事が来ない場合は内容証明郵便(誰が誰に対して、いつ、どのような内容の書面を出したかを証明する郵便)を用いて請求するようにしましょう。
 
自身が慰謝料を請求したことの証明になり、また返事の催促の意図が相手へ伝わるので合法的に圧を与えることが出来ます。
 

裁判で請求する場合

裁判で慰謝料を請求する場合、裁判所に「精神的な苦痛を受けた事実」「不貞行為となる証拠」「請求する慰謝料の希望額」を記載した訴状を提出して訴訟の提起をします。訴訟を提起すると、その後の裁判手続は浮気相手による反論→それに対する再反論という流れで進行していきます。事案によっては、慰謝料を請求する側と被告(浮気相手)から直接話を聞く「当事者尋問」が実施されます。
 
その後、裁判所から「和解勧告」を打診されるケースが多く、その和解案に双方納得がいけば和解で終了するのが一般的です。最後まで和解に至らなかった場合、慰謝料額はいくらになるのかを裁判所に判断をしてもらい判決をもらうことになります。
 
 

慰謝料請求以外に妻の浮気に対する夫が行う制裁の例



以下には、夫による妻への制裁の例をまとめていきましょう。 ただ、これらの制裁方法には、行き過ぎると自らが法を犯すこともあり得ますので、いったん冷静になるようにしましょう。
 

会社や第三者へ浮気を公表する

妻の職場の人間や妻の両親に、妻の行いを公表して辱めに至らせたケースがあります。これにより妻は様々な人から「腰の軽い女」「裏切者」という目で見られることになり、公表した側である夫はさぞかし清々したかもしれません。
 

第三者への公表の手段

浮気を公表する手段としては、
 
・FacebookやTwitterなどソーシャルネットワークを利用してインターネット上で公表する
・時系列を含む浮気の詳細を手紙に書いて公表する
・浮気調査報告書を持参して公表する
 
などがあります。特にSNSでの公表は手軽であるのと、不特定多数への拡散率が高いのでよく用いられる手段の一つです。
 

第三者への公表はリスクもある

実は上記のやり方には名誉棄損で訴えられるというリスクがあることも把握しておきましょう。また、会社に乗り込みでもすれば威力業務妨害で訴えられるリスクもあります。他者を巻き込む行為は結果的に自分の身に振り返ってくる可能性があるということを忘れてはいけません。
 

念書を書かせて行動を制限する

「もう二度と浮気をしません、浮気をしたら○○を差し出します」「今後は好きに携帯チェックをしてもらっても構いません」など、念書を書かせたケースがあります。高額な慰謝料ではなく念書のみで済むのであれば、妻側としては逆にありがたいかもしれませんし、申しわけない気持ちやもう二度としないという反省の念があればきっと素直に書いてくれることでしょう。
 

家出をする

自分のしたことの愚かさを認めもらうために、また、反省するまでは顏も見たくないという思いから、家出という形で無言の圧力をかけたケースもあります。家に帰ったら夫の持ち物が一切なくなっていて、夫自身も帰宅しないとなれば、いくらなんでも呆然としてしまうものでしょう。しかし、夫が家出したことを理由に浮気が繰り返されてしまうというリスクもあります。
 
また、別居の期間が長くなると、離婚事由に該当し、”離婚しやすくなる”場合があります。したがって、妻に制裁は与えたいが離婚はしたくないという場合は、家出や別居はおすすめできません。
 
参考:「旦那が帰ってこない理由と居場所|妻が真っ先に行うべきこと
参考:「別居は離婚への近道|別居から離婚する5つのメリットと注意点
 

冷たい態度をとる

シンプルですが、愛する妻に浮気をされて頭に来ない夫は当然いません。「自分はこれだけ頭にきているのだ」ということを伝えて理解してもらうには、態度で示すのが一番手っ取り早く、第三者の犠牲も伴いません。ただしこれは、「夫に冷たい態度をとられて傷つく妻」にしか効き目はなさそうです。
 

無視をする

妻から何を言われても全て無視することで、妻の行いに対して無言の否定をすることができます。手を出さずして精神的な苦痛を与えることができますが、長期的になればなるほど夫婦関係の修復が困難になります。
 

何かにつけて妻を否定する

妻が好きなものや、妻の料理、妻の方針などを全て否定してかかることで、妻に精神的なストレスが蓄積されます。静かに淡々と”認めてもらえない苦しさ”を与えることは精神的苦痛を与えるという意味では効果的な方法ですが、こちらも長期化すればするほど離婚への一途をたどり兼ねませんので、離婚したくない人はもっと穏便に解決する方法を選択すべきでしょう。
 

自分も浮気をする

「目には目を、歯には歯を」という言葉のように、浮気の腹いせに自分も女の子に手を出したという夫もいます。
 

妻の友人と浮気したパターンも

自分の友人と浮気をされるのは、浮気をされた身としては最も精神的なダメージを受ける行為です。これを見越してか、妻への制裁のためだけにあえて妻の親友の女性と体の関係を作り上げたという夫もいます。
 

暴力

制裁するつもりでなくとも、ついカッとなって妻を殴ってしまったという例もあります。しかし、これは傷害罪(刑法204条)または暴行罪(刑法208条)などに該当し、逆に訴えられることもあるので要注意です。中には行動が行き過ぎて殺してしまったケースもあり、こうなると制裁の度を越えた犯罪者になってしまうことは言うまでもありません。

 

相手に怪我がなかった場合

暴行罪

相手が怪我をした場合

傷害罪

相手に怪我はないが
精神的なダメージにより
うつ病を発症させてしまった場合

傷害罪

相手が死亡してしまった場合

過失致死傷罪


妻や誰かを傷つけるわけではなく、事を前向きに捉え自分自身の人生の歩み方を変えることが真の制裁であると考える夫もいます。

他の女性と充実した毎日を過ごす

正式に離婚した後、他に素敵な女性を見つけて“元妻よりも幸せに暮らす”制裁。離婚したおかげでもっと良い人生を掴むことが出来た、と考えられることはとても素晴らしいことですし、誰も傷つかないで済む方法と言えます。
 

大出世して「逃した獲物は大きい」と思わせる

正式に離婚した後に大出世して裕福に暮らすことで、元妻に離婚したことを後悔させる制裁。本来ならば浮気されて離婚までしたら相当落ち込んでしまうところですが、このように発想の転換をして仕事への意欲に変化出来ることは、自分にとってメリットのある制裁だと言えるでしょう。
 

妻への制裁を決意したらまず行うべきは証拠の入手

冒頭でも述べましたが、一般的には慰謝料を請求するという形で法的な制裁を行うことが一番得策です。
 

制裁は白黒はっきりしてから

妻の浮気を疑惑のままにしておいては、制裁することはほぼ不可能です。以下のような決定的な浮気の証拠がなければ「あなたの思い込みでしょう?」などとシラを切られ、それ以上の手の打ちようがなくなってしまいます。
 

法的に浮気の証拠となり得るもの一覧

・ラブホテルに2人で出入りしている写真や映像(撮影場所と日時が明確なもの)
・浮気の事実を認める会話
・浮気の事実があったとされる内容の手紙やメールやライン
・ラブホテルへの宿泊記録
 

証拠としての効力は低くても集めるべき証拠

一つだけでは浮気の証拠として成り立たない可能性はありますが、以下のような複数の証拠を集めることで浮気が立証できる場合があります。

・2ショット写真(携帯カメラ・プリクラ可)
・2人分の下着やアルコール類、コンドームや大人の玩具を購入した際のレシート
・普段めったに行かない場所の駐車場の領収書
・インターネットのラブホテルやデートスポットやデートプランなど検索履歴
・カーナビやGPSのラブホテルや浮気相手の自宅へ行ったことがわかる行動履歴
 

証拠の入手の仕方

浮気した妻に慰謝料を請求して離婚する場合は決定的な証拠が必須となる】ことはこれまでに記述してきましたが、自分一人でその証拠を掴もうとすることは、膨大な労力を要し、ばれてしまうリスクもつきものです。
 
▶「浮気の証拠|やり直しでも離婚でも使える3つの証拠と集め方
▶「自分で浮気調査する11の方法と失敗しない浮気調査のやり方
 
調査の専門家である探偵や興信所に浮気調査の依頼をするのが最もベストな方法であると言えるでしょう。
 

妻に法的な制裁を与える手段として
まずは探偵への相談がオススメです
 
・妻のパート先の上司にどうすれば浮気の慰謝料を請求できる?
・親権を渡さず離婚するとしたらいくらかかる?
・妻は浮気相手とどこまでの関係になっている?
・慰謝料請求以外で制裁を与えることはできる?
・妻の行動○○は浮気の証拠として有力?
・予算内で妻の浮気の証拠を入手してくれる?
 
などなど、まずは実績42年の原一探偵事務所までお尋ねください。
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妻の浮気相手に対して行える制裁

「俺の嫁をたぶらかしておいて」と、一番怒りの矛先が向けられるのが妻の浮気相手に対してかもしれません。しかし妻以下には妻の浮気相手に対して慰謝料を請求する方法についてまとめていきましょう。
 

妻の浮気相手への慰謝料請求を可能にする条件

妻の浮気相手に慰謝料を請求するためには、まず基本として以下の2つの条件を満たすことが必要になります。
 
・不貞行為をしたことについて「故意・過失」があること
・不貞行為によって「権利の侵害」があったこと
 

不貞行為の故意・過失があるケース

「悪いことと知っておきながら悪いことをすること」「きちんと注意を払わなかったために悪いことをしてしまったこと」がこれにあたります。不貞行為に関して言うと、「結婚していることを知りながら肉体関係を持ってしまったケース」及び「普通なら結婚していることに気付くはずなのに、きちんと注意を払わなかったために結婚している人と肉体関係を持ってしまったケース」となります。
 

不貞行為による権利の侵害があるケース

夫婦には平穏・円満な共同生活を送るという権利があり、浮気相手の不貞行為によりこの権利が侵害された場合は、浮気相手に慰謝料を請求することが認められています。仮に肉体関係を持っていないという場合であっても、性交類似行為や行き過ぎた親密な交際をしていた場合には慰謝料の支払いをしなければならない場合があります。
 
ただし、もともと夫婦の仲が悪く共同生活が破綻していた場合、守られるべき権利自体がありません。そのため権利の侵害はなく、慰謝料請求が認められないことがあります。
 

妻の浮気相手への慰謝料請求方法

配偶者の浮気相手に慰謝料を請求する場合は、まず相手の連絡先を入手しましょう。一般的には配偶者から教えてもらいますが、教えてもらえない・わからないという場合は探偵に依頼するという手段もあります。

連絡先を入手したら「話し合いをしたい」という意思表示をしてアポイントを取り、話し合いでは「浮気の事実を認めるか」「慰謝料をいくら支払う意思があるのか」「いつまでのどのような方法で支払うのか」「今後、浮気行為はしないと誓うか」等を話し合うようにしましょう。対面での話し合いは早期解決できるメリットがあります。
 

妻の浮気相手への慰謝料相場

一般的な相場は、妻と離婚することになった場合で100~300万円妻とは離婚せず浮気相手だけに慰謝料を請求する場合は50~200万円となっています。しかしあくまでも裁判による一般的な相場になるので、請求する分には500万円でも1000万円でもいくらであろうと自由です。
 
 

慰謝料をもらっても結果的に損をしてしまうケースがある



一時的に慰謝料をもらって別れても、長い目で見ると、浮気をされた側であるにも関わらず損をしてしまうケースがあります。以下にはそんな事例を解説していきます。
 

妻が子供の親権者になった場合

浮気した妻が子供の親権者になったら、一時的に慰謝料を支払うのは離婚の原因を作った妻であったとしても、子供が成人するまでの養育費を毎月5万円出すというような条件がついてしまうと、浮気された夫がトータルでは損をしてしまうことになります。
 

夫名義の財産が多かった場合

婚姻期間中に2人の協力で築いた財産のうち夫名義の財産のほうが多いと、財産分与(夫婦の共有財産を清算する手続き)として離婚の際に夫側が多く支払ってしまう場合があります。所持資産の少ないほうは所持資産の多いほうから一定の財産を受け取ることができるという決まりに基づいたものです。
 

夫が年金を多く納付していた場合

婚姻期間中の厚生年金、共済年金などを夫のほうが多く納付した場合は、夫側が年金分割で損をする可能性があります。これは、結婚している期間中に支払った保険料などは夫婦が共同で納めたものとみなして、将来の年金額を計算しようという決まりに基づいたものです。話し合いで決まらない場合は家庭裁判所に申立をして決定を待ちます。

 

くれぐれも暴力はNG|まとめ

ここまで読んでみても、「慰謝料なんかではなくてもっと苦痛を伴う制裁を与えたい!」とはらわたが煮え返る思いでいる人もいるかもしれませんが、くれぐれも、暴力的な発言や行動は損をするということは忘れないでおいて下さい。

夫に罵らせるのが妻の作戦である可能性もあります。つまりどういうことかと言うと、あえて激高させるような言葉遣いや行動をして暴力を引き出して、慰謝料請求付きでDVを理由に逆に離婚を切り出してくるかもしれないということです。

そうなってしまっては、妻側が一枚上手となり、いくら浮気された側であったとしても有利な主張が認められにくくなります。冷静さを欠いてはいけませんし、制裁を行わずしてやり直すという選択が取れるのであれば、それに越したことはありません。
 

 

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