浮気相手の名前を自分で調べる方法とリスク｜探偵に依頼すべきケースとは

LINEの通知や着信履歴など、ふとしたことがきっかけでパートナーの浮気が発覚する場合があります。

そんなとき、浮気相手に対して二度と会わないようにさせたり、謝罪を請求したりと様々な手段を考える方もいるでしょう。

そのためにまずは浮気相手の身元情報を入手することに注力する方が多いようですが「浮気相手の名前すら知ることができない」というケースも多いようです。

しかし、浮気相手の名前がわからなければ慰謝料の請求などの有効な手段を取ることは難しいでしょう。浮気相手の名前を調べる有効な方法はあるのでしょうか。

この記事では浮気相手の名前を調べる方法や個人で名前を調べる際のリスクについて解説します。参考にしてください。

※個人で調査する場合にはリスクを知ったうえ自己責任で行いましょう。

浮気相手の名前を調べるメリット

実際に浮気相手の名前を調べる前に、そもそも名前の判明によってどのようなメリットがあるのかをおさらいしておきましょう。

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慰謝料請求が可能となる

浮気相手の名前を調べることによって名前以外の個人情報を入手することができるケースがあります。

そのような場合、慰謝料請求が可能となるかもしれません。浮気相手に慰謝料請求するためには浮気相手の氏名・住所を知っておく必要があります。

ただし、浮気相手の情報は「勤務地だけは知っている」「下の名前はわかる」などと断片的な場合があります。

このような場合には弁護士会照会制度（弁護士会を通じて調査・照会する制度）を利用することで浮気相手の氏名・住所などの身元情報を入手できるでしょう。

弁護士に依頼する場合には弁護士費用がかかりますので、まずは無料相談などを活用して、解決の目処が立ちそうであれば依頼することをおすすめします。

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証拠を集めやすくなる

浮気相手の名前を調べることによって、そのほか浮気に関する証拠を集めやすくなるかもしれません。

例えば、浮気相手の名前を把握していればパートナーのスマホの通知画面から連絡を取り合っていることが確認できますし、パートナーのLINEをチェックする機会があればどのような内容のやりとりをしているのかを確認することができるでしょう。

また、浮気相手の名前を知ることでTwitterやFacebookなどのSNSから身元情報を知ることもできるかもしれません。浮気相手の名前から様々な情報が連鎖的に発覚することがありますので、調べておいて損はないでしょう。

パートナーと交渉しやすくなる

浮気相手の名前を知ることで「〇〇さんとはどんな関係？」「〇〇さんって誰？」などと浮気を追求する材料となるでしょう。

浮気相手の名前を知られている危機感からパートナーも話し合いに応じるかもしれません。話し合いでは謝罪を求めるだけでなく、浮気の事実を認める明確な言葉や浮気相手のさらなる情報を引き出すと、法的措置を取る際に役立つでしょう。

なお、浮気相手には二度と関わって欲しくないという場合には、接触禁止誓約書などの法的措置を取ることも検討しましょう。

接触禁止誓約書とは、パートナーと浮気相手が密会したり、連絡を取り合ったりしないことを誓わせる書類のことをいいます。なお、接触禁止誓約書を取り付けるには浮気相手の氏名の他に住所を知っておく必要があります。

浮気相手の名前を調べる方法

浮気相手の名前を調べる方法を解説します。主に以下のような方法が有効でしょう。

• Twitter・Facebookなどから調べる
• 勤務先の店舗から調べる
• 浮気相手が所有する車から調べる
• 浮気相手の電話番号から調べる　など

SNSから

浮気相手の顔や下の名前など断片的な情報がある場合には、SNSから調査を行うとよいでしょう。

例えば、Facebookならパートナーのアカウントの友人欄、Twitterならフォロー欄を調査します。浮気相手の断片情報と合致しそうな相手がいないかを確認してみましょう。浮気相手と断定できなくても、目星をつけてパートナーとのやりとりを把握しておくとよいかもしれません。

ただし、SNS上で確実に浮気相手である相手が見つかったとしても、SNSのアカウント名が偽名であったり下の名前であったりするケースもあります。

そういった場合には浮気相手の顔写真をGoogleで画像検索してみると何かしらの情報をつかめることがあります。

メッセージアプリのLINEの友だち欄から浮気相手が判明することもあるでしょう。

しかし、パートナーに無断でLINEをチェックする行為はプライバシー権の侵害や不正アクセス禁止法違反にあたる場合があります。LINEの友だち欄を見たい場合には何かしらの理由をつけてパートナーの了承のもとで調査しましょう。

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勤務先から

浮気相手の勤務先が店頭販売など名札の着用を義務付けている場合、名札から名前を知ることができます。

また、勤務先のホームページに名前が掲載されている場合もありますので、一度確認してみるとよいでしょう。

浮気相手が会社の代表者である場合やその家族である場合には商業登記簿（商人に関する取引上重要な一定の事項を公開する制度）から浮気相手の名前を知ることができるでしょう。

商業登記簿は所定の手数料を支払うことで法務局にて入手することができます。

所有している車から

浮気相手が車を所有している場合には、車のナンバー情報から名前を調べることができるでしょう。

ただし、車のナンバー情報から所有者情報を割り出すためには、探偵や興信所に依頼する必要があります。探偵に依頼する場合には普通車で5万円、軽自動車で7万円が相場となっているようです。

不貞の証拠（浮気の証拠）を入手しており、浮気相手の車のナンバーが分かっている場合には前述した弁護士会照会制度を利用することで浮気相手の名前を知ることができるでしょう。

（報告の請求）

第二十三条の二　弁護士は、受任している事件について、所属弁護士会に対し、公務所又は公私の団体に照会して必要な事項の報告を求めることを申し出ることができる。申出があつた場合において、当該弁護士会は、その申出が適当でないと認めるときは、これを拒絶することができる。

２　弁護士会は、前項の規定による申出に基き、公務所又は公私の団体に照会して必要な事項の報告を求めることができる。

引用：弁護士法

電話番号から

弁護士会照会制度を利用することによって電話番号から名前を調べる方法もありますが、個人情報保護法によって企業側が開示を拒否する場合もあるようです。

ただし、開示の理由や正当性がはっきりとしていない場合には利用できません。

「探偵や興信所は独自の調査方法で名前を知ることができるのでは？」と考える方もいるかもしれませんが、探偵や興信所が電話番号から個人情報を調査することは探偵業法違反にあたるため調査依頼を受けないことが原則です。

現在では個人情報保護法やストーカー規制法などにより個人情報の取り扱いが厳しくなっています。

電話番号から名前などの情報を特定することは個人情報に関わる重大な違反事項にあたる可能性があります。

電話番号から相手の身元情報を入手できると謳っている探偵や興信所には注意が必要でしょう。

ただし、以前はたとえばソフトバンクでしたら一切調べることができませんでしたが、最近では緩和されてきています。興信所に頼らないで調査できる可能性が拡大しています。

探偵から

探偵に依頼することで浮気相手の名前を知ることができるかもしれません。調査のノウハウを知った探偵はパートナーの張り込みや追尾などから浮気相手を特定し名前や住所などの情報を入手してくれるでしょう。

また、浮気相手の身元情報だけでなく、法的に有効な不貞の証拠をあわせて入手することも可能でしょう。浮気相手またはパートナーに慰謝料の請求を検討している場合、有効な材料となるでしょう。

浮気相手の名前を調べる場合のリスク

浮気相手の名前を調べる場合には以下のようなリスクが生じます。個人で浮気相手の名前を調べる場合にはリスクを踏まえて、自己責任で行いましょう。

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浮気相手とパートナーにバレることがある

浮気相手の名前を個人で調べる場合、パートナーまたは浮気相手に調査していることがバレる可能性があります。

調査していることが一度バレてしまうと、警戒されて不貞の証拠をつかむことが難しくなります。

不貞の証拠がなければ浮気の慰謝料請求は認められない可能性が高いため、浮気相手の名前を調査する場合には慎重に行動する必要があるでしょう。

違法行為に該当することがある

個人で浮気相手の名前を調べる場合には違法行為をしないように注意しましょう。行き過ぎた調査をすることで、反対に浮気相手やパートナーから訴えられてしまうケースもあるかもしれません。

例えば、身元調査のノウハウを知らない個人がパートナーのスマホを無断でチェックすることはプライバシーの侵害にあたる可能性がありますし、LINEやインスタグラムなどにパートナーのIDとパスワードを入力してログインすることは不正アクセス禁止法違反にあたる可能性があります。

（不正アクセス行為の禁止）
第三条 何人も、不正アクセス行為をしてはならない。

引用：不正アクセス行為の禁止等に関する法律

（罰則）

第十一条　第三条の規定に違反した者は、三年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する。

引用： 不正アクセス行為の禁止等に関する法律

また、浮気相手の名前を調べる方法として浮気相手本人またはその家族になりすまして住民票の請求を勧めているサイトもあるようですが、これは違法行為にあたりますので行わないでください。

第四十六条　次の各号のいずれかに該当する者は、三十万円以下の罰金に処する。

一　第十一条の二第十一項若しくは第三十条の三十九第一項の規定による報告をせず、若しくは虚偽の報告をし、又は同項の規定による検査を拒み、妨げ、若しくは忌避した者

二　偽りその他不正の手段により、第十二条から第十二条の三まで（これらの規定を第三十条の五十一の規定により読み替えて適用する場合を含む。）に規定する住民票の写し若しくは住民票記載事項証明書の交付を受け、第十二条の四（第三十条の五十一の規定により読み替えて適用する場合を含む。）に規定する住民票の写しの交付を受け、第十五条の四（第三十条の五十一の規定により読み替えて適用する場合を含む。）に規定する除票の写し若しくは除票記載事項証明書の交付を受け、第二十条に規定する戸籍の附票の写しの交付を受け、又は第二十一条の三に規定する戸籍の附票の除票の写しの交付を受けた者

引用：住民基本台帳法

浮気相手の身元調査を個人で行う場合には、身元調査のプロである探偵に依頼または相談することをおすすめします。

探偵に依頼した方がよいケース

探偵に依頼した方がよいケースをご紹介します。

精神的負担を負いたくないとき

探偵に調査を依頼することによって精神的負担を負わずに済む可能性があります。

探偵事務所によってはカウンセラーが心理サポートを実施しているところもありますので、一度問い合わせてみてもよいかもしれません。

浮気相手の名前を調べる際には、精神的負担が生じるケースが殆どです。

浮気相手の名前を調べている最中にパートナーとのやりとりや、性的な写真などを目にすることもあるでしょう。そのような負担を軽減するには探偵に依頼することが有効でしょう 。

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リスクを負わずに浮気調査を行いたいとき

リスクを負わずに浮気調査を行いたいときには、探偵に調査を依頼するとよいでしょう。

個人で浮気相手の名前や不貞の証拠を調査する場合には、違法行為を犯す恐れ、パートナーまたは浮気相手に調査自体がバレてしまう恐れがあります。

パートナーに調査がバレてしまった場合、関係悪化に至るケースも多く、パートナーの心が離れてしまったり、浮気を巧妙に隠すようになったりするかもしれません。

調査のリスクを最小限にするためにも、探偵への依頼を検討してみましょう。

探偵に依頼する場合の捜査費用の相場

探偵に浮気相手の名前や不貞の証拠などの調査を依頼する場合の相場は10万円から100万円といわれています。

相場には大きな幅がありますが、これは、探偵事務所によって料金システムが異なるためです。

例えば、探偵の稼働時間によって調査費用を算出する探偵事務所もあれば、調査成功によって費用を算出する探偵事務所もあります。

【探偵の浮気調査の費用の内訳例】

料金や調査方法は探偵事務所によって異なりますので、あらかじめ調査方法や算出方法を確かめておくことをおすすめします。

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不貞の証拠があれば弁護士の職権で調査可能

不貞の証拠があり慰謝料請求を弁護士に依頼する場合、弁護士の職権である弁護士会照会制度を利用して浮気相手の名前や住所を調べることができるでしょう。

弁護士会照会制度では下記の事項を調べることが可能です。

• 浮気相手の名前
• 浮気相手の住所
• 浮気相手のメールアドレス
• 浮気相手の口座情報　など

上記のような事項を調査できることから、弁護士会照会制度は強力な制度であることが伺えますが、フリーメールやLINEのアカウント情報のみから身元を調査することは難しいとされています。

弁護士も対象の全てを調べられるという訳ではなく、あくまで依頼者の紛争解決のために必要な資料の収集を行うことが目的とされています。

まとめ

個人で浮気相手の名前を調べる方法に有効と言い切れるものはなく、選択肢の幅は狭くなってしまいます。どうしても個人で調査したい場合には暴行・脅迫、不正アクセス禁止法、プライバシー権の侵害などの違法な手段を取らないように気をつけましょう。

個人で調査する場合、違法行為を犯すリスクもありますし調査失敗となる可能性もありますから、浮気相手の名前を調べる方法はないか？と考えている方には探偵への依頼をおすすめします。

なお、条件が揃えば弁護士に情報収集を依頼することも可能ですので選択肢の一つとして覚えておくとよいかもしれません。